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第25回日本未病システム学会学術総会、27日に開幕
第25回日本未病システム学会学術総会(大会長:吉田博(東京慈恵会医科大学臨床検査医学講座教授、東京慈恵会医科大学附属柏病院副院長)が10月27日、28日に東京都千代田区の一橋講堂で開催される。今大会のテーマは、「健康長寿を求めて〜チームワークが躍動する未病の世界〜」。医療分野では…
医療費地域差分析、北海道と西日本で高く、東日本で低い傾向
医療費の地域差は、北海道と西日本で高く、東日本で低い傾向にあることが、先頃、厚労省が公表した「平成28年度(2016年度)医療費の地域差分析」で明らかとなった。地域差分析は、市町村国民健康保険と後期高齢者医療制度を合わせた、「1人当たり年齢調整後医療費」を算出した結果、最大の福岡…
厚労省懇談会、医療のかかり方で国民への周知方法を検討
医療への適切なかかり方を国民に周知するための広報や関係者の取り組みなどを検討する、厚労省の「上手な医療のかかり方を広めるための懇談会」が10月5日に発足、初会合を開いた。医師の長時間労働の是正は、医師の健康確保や労働環境改善だけでなく、医療の質や安全性を確保する観点からも重要…
妊娠中の高グルテン食は子供の糖尿病リスクを高める
妊娠中にグルテンの多い食事を摂っていると、生まれてくる子供の1型糖尿病の発症リスクが高まるとする研究結果を、デンマーク・バルトリン研究所が報告した。グルテンは、小麦やライ麦に含まれるたんぱく質。これまでの研究では、1型糖尿病の発症に影響を及ぼすことが示唆されており、動物実験で…
ブルーライト研究会、視力への影響で情報整理
米国眼科学会(AAO)が、「スマートフォンのブルーライトで失明はしない」とする声明を出したことについて、ブルーライト研究会(世話人代表:坪田一男慶應義塾大学医学部眼科学教室教授)は10月4日に、ブルーライトに関しての情報を改めて整理し公表した。ブルーライトの目への影響では、米国ト…
ドーピング防止活動推進法、10月1日に施行
スポーツにおけるドーピング防止活動を推進するための基本方針を定めた「スポーツにおけるドーピングの防止活動の推進に関する法律」が、10月1日に施行された。同法は、基本理念として.好檗璽弔砲ける公正性・スポーツを行う者の心身の健康の保持増進の確保、▲鼻璽團鵐阿慮〆困砲ける公平…
国民生活センター、2017年度「危害・危険情報」は1万4,516件
国民生活センターは10月1日、2017年度に寄せられた消費生活相談情報や危害・危険情報をまとめた年次報告書「消費生活年報2018」を公表した。危害情報を商品・役務等別にみると、最も件数が多かったのは「健康食品」1,847件(16.4%)で、定期購入契約の商品に関するものが多く、前年度…
オメガ-3系脂肪酸が抑うつ症状を改善する
血中のEPAとDHAレベルが、心不全患者の精神的な抑うつと関連していることを、米国デューク大学などの研究チームが報告した。予備的研究において108名の心不全患者に対して、オメガ-3系脂肪酸の抑うつに対する効果を調べるため、108名を1日2g のEPA/DHA(2:1)サプリメント、1日2gの高用…
社会保障意識調査、5割が「高齢者医療や介護を充実してほしい」
男女とも約5割の人が、将来の医療・介護の負担増に不安を感じ、社会保障の充実を望んでいることが、厚労省が9月14日に公表した「平成28年度社会保障を支える世代に関する意識調査」の結果でわかった。将来への不安を聞いたところ(複数回答)、男女とも約5割が「医療や介護が必要になり、その…
食生活等の生活習慣、「改善するつもりはない」男性26.9%、女性22.5%
健康保険組合連合会(健保連)は9月14日に「平成28年度 特定健診の『問診回答』に関する調査」結果を公表した。生活習慣病治療薬の服用状況では、降圧剤や血糖降下薬などを使用している者は女性よりも男性が多く、年齢別の割合では男女とも70〜74歳が最も高い。「血圧を下げる薬」を使用している者の割合は、男性17.0%、女性8.7%で、年齢階層別に…
平成29年国民健康・栄養調査、80歳以上の2割が低栄養傾向
厚労省は9月11日に、平成29年11月に実施した「国民健康・栄養調査」の結果を公表した。65歳以上の低栄養傾向の者(BMI≦20kg/m2)の割合は16.4%で、男女別にみると男性12.5%、女性19.6%となっている。この10年間では、いずれも有意な増減はみられない。性・年齢階級別にみると、80歳以上では…
厚労省、保健事業・介護予防の一体的実施で有識者会議
厚労省は「高齢者の保健事業と介護予防の一体的な実施に関する有識者会議」を立ち上げ、9月6日に初会合を開いた。高齢者の予防・健康づくりをより効率・効果的に進める狙いから、現在はバラバラに実施されている医療保険の高齢者保健事業(生活習慣病・フレイル対策)と、介護保険の介護予防事…
厚労省、2040年度の医療・介護給付費は92兆円超
2040年度の医療・介護給付費は92.5〜94.3兆円になる見通し―。厚労省は、5月21日に開催された経済財政諮問会議で、2040年度における医療・介護給付費や社会保障負担の見通しなどについて、試算した結果を提出した。試算は現在の年齢別受療率や利用率を機械的に当てはめた「現状投影」と、各種計…
規制改革推進会議、オンライン診療は対面診療と同等の評価を
規制改革推進会議の「医療・介護ワーキング・グループ(WG)」は、5月8日の会合で、オンライン診療の推進に関する提言を示した。平成30年度診療報酬改定では、オンライン診療を評価する「オンライン診療料」、「オンライン医学管理料」が新設され、具体的な運用について定めた「オンライン診…
厚労省、改正医療法の施行を前に新省令公布
厚労省は6月1日に改正医療法が施行されるのを前に、医療機関のホームページを広告と位置付ける医療広告ガイドラインを策定し、その旨を明記した改正省令及び改正告示を5月8日に公布した。これまでの医療広告ガイドライン及び「医療機関のホームページの内容の適切なあり方に関する指針」(医療…
厚労省、高齢者の適正使用GL詳細編でコンセプト案
ポリファーマシー対策を議論する厚労省・高齢者医薬品適正使用検討会(座長:印南一路・慶応義塾大学教授)は5月7日、「高齢者の医薬品適正使用の指針(詳細編)」のコンセプトについて議論した。この日は、座長代理の秋下雅弘氏(日本老年医学会副理事長、東京大学大学院教授)が高齢者の多…
自治体戦略2040構想研究会、治す医療から治し支える医療へ
総務省の「自治体戦略2040構想研究会」は4月26日、第一次報告をまとめ、野田聖子総務大臣に提出した。報告書では、総人口の減少スピードが加速する2040年に向け、現在の人口増加を前提にした社会経済モデルの総決算を行い、人口減少時代に合った新しいモデルに転換していく必要があると指摘…
財務省、保険給付率を自動調整する仕組みに
財務省は4月25日の財政制度等審議会・財政制度分科会に、医療費が大幅に増加した際に、保険給付率を自動的に調整して自己負担を引き上げる仕組みを導入する案を提示した。現役世代人口の減少が加速する2025年以降も、社会保障制度を維持していくためには必要な施策との認識を示し、「人口減…
経団連、税率10%超の消費増税も社会保障財源の選択肢
日本経済団体連合会は4月17日に行われた、財務省の財政制度等審議会・財政制度分科会のヒアリングで、2019年度以降の一般歳出における社会保障関係費の伸びについて、集中改革期間(2016〜2018年度)の目安であった年5,000億円以下に抑制するべきとの考えを示した。経団連は集中改革期間を振…
財務省、保険給付見直し大きなリスクは共助、小さなリスクは自助で
大きなリスクは共助としながらも、小さなリスクは手厚い保険給付ではなく自助で対応すべき―。財務省は4月11日、財務大臣の諮問機関である財政制度等審議会・財政制度分科会に、今後の社会保障改革の考え方を提示した。社会保障制度を将来にわたって維持していくためには、医療の高度化などに…
農水省の「食品産業戦略」、機能性食品を推進
健康に関する力を訴える際には信頼性のある情報発信が重要である―。農林水産省は4月6日に食品製造業の今後の戦略を示した「食品産業戦略」を公表した。食品産業戦略は、今後のビジョンや対応の方向を検討していた「食品産業戦略会議」(食料産業局長主催)が策定したもので、食品製造業の現状…
経産省、介護需給に対する高齢者ケアシステムで報告書
経済産業省は4月9日、「将来の介護需給に対する高齢者ケアシステムに関する研究会」が取りまとめた報告書を公表した。報告書では、将来見込まれる介護人材不足の解消・軽減に向け、_雜醉祝匹隆囘世らの社会参加の促進、介護分野における人材確保力の強化(「介護サポーター」の導入促進…
トクホ市場、「整腸・中性脂肪・体脂肪」商品増え6,586億円に
日本健康・栄養食品協会は、今年で制度発足から25年目を迎える特定保健用食品(トクホ)の市場動向と表示許可状況を取りまとめ、2日に公表した。今年3月末現在でトクホ表示許可・承認された食品は1,082品目。アンケート方式で2017年度の品目別販売見込額および販売経路別市場構成について調査…
老年医学会、慎重な投与要する薬物リストで一般名・医薬品コード公表
日本老年医学会は3月26日、「特に慎重な投与を要する薬物のリスト」に該当する薬剤の一般名と医薬品コード一覧を公表した。学会では昨年11月に「高齢者の安全な薬物療法ガイドライン2015」を作成。これにより高齢者の薬物療法に関する研究や診療などに利用されるようになった。この中、「特に慎重…
特別用途食品、4月から新たな表示許可制度がスタート
健康増進法に基づく特別用途食品の表示許可制度が改正され、4月1日より施行される。昨年10月30日に公表された最終改正(消食表第529号)では、表示許可基準を見直し、病者用食品、えん下困難者用食品に関する表示許可基準が修正された。えん下困難者用食品を3つの許可基準区分に分け、新たに「とろ…
日本統合医療学会、「免疫部会」発足
日本統合医療学会は「免疫部会」を立ち上げ、5月12日に熊本市内で「免疫部会設立記念学術講演会」を開催する。免疫部会では、統合医療的治療の免疫学的評価を行い、それに基づいてエビデンスのある統合医療的治療を既存のがん治療と組み合わせていく治療法を研究していく。また、簡便な免疫パラメ…
冠動脈心疾患のリスクマーカーを発見
米国ブリガム・アンド・ウィメンズ病院などの研究チームは、冠状動脈性心疾患(CHD)の独立した代謝性リスク因子を同定したと発表した。代謝プロファイリングは、CHDの予測に有望であり、代謝性リスク因子は、男性より女性で、CHDに強い関連が認められるが、これまで女性からのデータは不足してい…
厚労省、高齢者の医薬品適正使用で指針案
厚労省の「高齢者医薬品適正使用ガイドライン作成ワーキンググループ(WG)」は2月21日、「高齢者の医薬品適正使用の指針(総論編)」案を取りまとめた。高齢者にみられる有害事象を伴う多剤服用(ポリファーマシー)の回避を目指し、高齢者の特徴に配慮した、よりよい薬物療法を実践するための基…
医療に関する世論調査、「医療制度に満足」は半数以下
医療制度に対する満足度は、「大いに満足」「やや満足」を合わせて47.0%―。日本医療政策機構が20歳以上の男女1,000人を対象に実施した「日本の医療に関する世論調査(2017年)」で、日本の医療制度に満足している回答者が半数を下回ったことが明らかに。「制度決定への市民参加の度合い」や…
高齢社会対策大綱を閣議決定、生涯活躍できるエイジレス社会目指す
政府は2月16日に高齢社会対策の指針となる「高齢社会対策大綱」を閣議決定した。大綱は、65歳以上を一律に高齢者と捉える見方について、「現実的なものでなくなりつつある」とし、「年齢区分で人々のライフステージを画一化することを見直すことが必要」との認識を表明。その上で、意欲・能力をい…
厚労省が職域がん検診マニュアル案、40歳以上は年1回肺がん検診を
20歳以上の女性は2年に1回の子宮頸がん検診を、40歳以上の男女は年に1回、胸部エックス線検査による肺がん検診、50歳以上の喫煙者は喀痰細胞診による肺がん検診を―。厚労省のがん検診のあり方に関する検討会は2月7日に「職域におけるがん検診に関するマニュアル」の案を提示した。職場のがん検診…
クイーン・メアリー大学、「葉酸の許容上限摂取量は必要ない」
「葉酸の許容上限摂取量は必要ない」―。こんな研究結果をクイーン・メアリー大学が報告した。無脳症と二分脊椎は、最も頻度が高く、重篤な先天奇形の2つである。多くの症例は、妊娠直前、妊娠初期に、充分な葉酸摂取により、防げる可能性が示唆されている。このことから1998年以降、米国を含む81…
国立がん研究センター、がん患者の療養生活で実態調査
国立がん研究センター・がん対策情報センターは、がんや心疾患、脳血管疾患などで亡くなった患者が生前に利用した医療や療養生活の実態を把握するため、全国調査を実施する。患者が大切な最期の期間を自分らしく過ごすことができるような医療と療養環境の改善につなげるのが狙い。調査結果は2018…
医療安全調査機構、アナフィラキシー死亡事故防止で提言
日本医療安全調査機構(医療事故調査・支援センター)は、薬剤が原因と見られるアナフィラキシー死亡事故が相次ぎ発生していることを受け、このほど、医療事故の再発防止に向けた提言の第3号として「注射剤によるアナフィラキシーに係る死亡事例の分析」を公表した。同機構に報告された事例を分析…
食薬区分の運用、「専ら医薬品成分」でも生鮮食品なら使用可能
医薬品にしか使えない成分であっても野菜や果物等の生鮮食品に元から含まれる成分であれば、その生鮮食品を機能性表示食品として届け出ることは可能―。食薬区分の運用見直しを議論した1月31日の規制改革推進会議・医療・介護ワーキンググループで、消費者庁と厚労省は、生鮮食品などに「専ら医薬…
かかりつけ医機能の評価、訪問診療の報酬を新設
中央社会保険医療協議会は2月24日に診療報酬の個別改定項目を提示した。かかりつけ医機能の評価では、「地域包括診療料」、「地域包括診療加算」をそれぞれ2区分に分け、外来から在宅に移行した、かかりつけの患者に対して訪問診療を行った場合の報酬を新たに設定する。「訪問診療を提供した患者の…
重度歯周病患者のがんリスク、歯周病ない人の2倍に
タフツ大学の研究チームは、歯周病が進行すると、がんリスクが高まることを約7,500人のデータを分析して明らかにした。分析したのは、メリーランド州、ミネソタ州、ミシシッピ州、ノースカロライナ州に在住する7,466人を対象者として行なわれた総合歯科試験データ。地域における動脈硬化リスク研究…
日本病院会、「病院総合医」育成の認定施設を公表
日本病院会は、2018年4月から開始する「病院総合医」認定制度を前に、育成プログラム認定施設(91施設)を公表した。認定制度は、総合的な診療能力を備えた病院医師を育成するのが目的。超高齢社会における病院を総合的に担い、専門性を保持しつつ、横串し機能を発揮できる医師を養成する。卒後6年…
厚労省、管理栄養士の訪問栄養食事指導の実態を調査
厚労省は1月9日、都道府県栄養士会の取り組みについて、管理栄養士が「栄養と食生活のアドバイザー」として活動している現場の状況を取りまとめた報告書を公表した。高齢化や生活習慣病などの発症により、在宅の要介護高齢者や療養者が増えていることから、食生活の改善や介護食・療養食を適切に提供…
糖尿病治療者が増加傾向、男性78.7%、女性74.1%
厚労省は12月27日、平成28年国民健康・栄養調査報告を公表した。糖尿病に関する状況では、糖尿病が強く疑われる者の割合は12.1%(男性16.3%、女性9.3%)。糖尿病の可能性を否定できない者の割合も12.1%(男性12.2%、女性12.1%)となった。推計人数は、「強く疑われる」と「可能性が否定できな…
消費者庁、機能性表示食品のガイドラインを改正
定性の必要がある機能性関与成分については定性試験の分析方法を示す資料を添付する―。消費者庁が12月27日に公表した「機能性表示食品の届出ガイドライン」改正版では、届出者が適切な届出資料を作成できるようにするため、定性分析方法の開示や雑誌の査読に関する規定、研究レビューで採択する臨床…
糞便試料中の細菌量を迅速かつ正確に測定
オランダ・フランダース生命工学研究所(VIB-KU)は、糞便試料中の細菌量を迅速かつ正確に測定する方法を開発した。広範囲の代謝および炎症性疾患は、腸内微生物の組成および代謝能の変化に関連するため、腸内細菌の比率だけでなく数も重要であるという。VIB-KUルーヴェンの研究チームがネイチャーに…
都道府県別の平均寿命トップ、男性は滋賀県、女性は長野県
平均寿命が高い都道府県は、男性は滋賀県で81.78歳。女性は長野県の87.67歳であることが、厚労省が12月13日に公表した「平成27年都道府県別生命表の概況」でわかった。都道府県別生命表は、死亡状況を都道府県単位で比較分析するため、人口(確定数)と人口動態統計(確定数)による死亡数、出生数を…
歯科医療の需要、治療が減り機能回復・予防が増える
歯科医師の需給対策や今後の歯科医療の提供について検討する「歯科医師の資質向上等に関する検討会」(座長:江藤一洋・医療系大学間共用試験実施評価機構副理事長)は12月13日、歯科保健医療ビジョンに盛り込む中間報告書(案)を取りまとめた。歯科保健医療はこれまで歯科医院や歯科専門職種で完結…
規制改革推進会議、宅配業者らが遠隔服薬指導を提案
スマホなどを使った遠隔服薬指導を実現させ、薬の宅配サービスを専門業者に任せれば、かかりつけ薬剤師としての業務に専念できる―。ヤマトホールディングス蠅鉢螢潺淵ラは、12月5日に開催された規制改革推進会議・医療・介護ワーキング・グループのヒアリングに参加し、両社が計画しているコンソー…
オンラインでの再診、医学管理を評価対象に
遠隔診療(情報通信機器を用いた診療)について、厚労省は診療報酬で評価する際の要件や報酬設定の考え方をまとめ、中医協に提示した。医師と患者の間で合意し、事前に治療計画を策定しているなど一定の要件を満たすオンラインでの再診と医学管理を評価対象とし、1か月当たりの算定上限を設定する。遠隔…
英国調査、ダイエット食品使用者の6割が有害事象を経験
ダイエット食品を使用した人の6割が下痢、出血、心機能障害などの有害事象を経験したことがある―。こんな調査結果を英国医薬品・医療製品規制庁(MHRA)が公表した。調査は、ダイエットをしている1,805人を対象に実施したもので、回答者の3人に1人がインターネットを介して痩身製品を購入した経験が…
中高年者の健康意識、男性「適度な運動」、女性「バランスよい食事」
11年間にわたって健康状態が「よい」と答えた人が日頃から健康維持のために心掛けていることは、男性は「適度な運動をする」(15.1%)、女性は「バランスを考え多様な食品をとる」(20.4%)―。厚労省が11月28日に公表した、第12回「中高年者縦断調査(中高年者の生活に関する継続調査)」の結果から…
厚労省、「介護医療院」の施設基準・報酬案を提示
介護療養型医療施設(介護療養病床)の受け皿となる、新しい介護保険施設として創設される「介護医療院」について、厚労省は11月22日に開催された社会保障審議会・介護給付費分科会で、施設基準案と基本報酬案を提示した。介護医療院は、生活の場としての機能を兼ね備え、長期療養のための医療ケアが…

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